（３）所属者を明確にする
上記各ライン組織およびスタッフ組織に所属する担当者名を列記し、
個人レベルでの担当部署を明確にする。兼務となっている場合も、主担当・兼務の
認識分けをしながら、個人が担当している全部署を網羅する形で担当者名を明記する。
兼務も明記することで、たとえば、兼務が多い場合は組織が肥大化しているか、
人材が不足しているかのどちらかであるが、問題点が明確になり対策が打ちやすくなる。
また、各ラインの責任者も明記することによって、業務における「報連相」のルートも明確になり、
情報のスムースな伝達が可能となる。
（４）担当職務を明確にする
個人各担当者別に、各所属部門内の主業務のうちどの業務を担当しているかを明記し、
担当者レベルでの大まかな職務分掌を明確にする。
担当職務を明確にすることで、各個人担当者は部署内における自分のスタンスと業務の
守備範囲を理解し、部署方針目標にどう取り組むかを意識して行動できるようになる。
（５）要員構成を明確にする
各部署に所属する人員の数を次の分類で明確にする。
①直接部門（原価部門）と間接部門（販管部門）の人数
②雇用形態別の人数
③男女別の人数
人員を各部署別・上記項目別に分類することで、必要な人材（不足人材）が明確になり、
計画的な人材採用・育成・活用計画の策定に活かされる。 以上
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